住宅購入を考え調べていると、ZEH住宅という言葉を見かけるでしょう。簡単に説明すると、ZEH住宅は省エネ住宅のことで地球環境にやさしい住まいです。住宅メーカーなどがZEH住宅をアピールしていますが、どんなメリットがあるのか気になりますよね。本記事では、ZEH住宅のメリット・デメリットについて紹介しています。

ZEH住宅を構成する3つの要素

ZEH(ゼッチ)住宅は、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略ですあり、高い省エネ効果を得られる住宅を指します。具体的に、エネルギーの生産や省エネ設備の導入、高断熱性能の素材などが組み合わさり、消費エネルギーよりも創るエネルギーを上回り、環境に配慮した住まいのことです。

日本のエネルギーはほとんど輸入に頼っています。自給率の低さを改善するために、政策のひとつとして掲げています。また、自然災害が起きた際の国内エネルギー供給に活用する目的も含まれています。そんなZEH住宅を構成するためには、断熱・省エネ・創エネの3つの要素が必要です。詳しく見ていきましょう。

断熱効果で消費エネルギーを削減

高断熱効果のある素材や窓などを活用し、室内の温度を一定に保ちます。たとえば、冷暖房を使用しなくても快適な室温が保たれ、過ごしやすい住まいをつくります。

省エネで電力の使用量を減らす

どのくらいの電力を消費し、発電できているかを確認することは大切です。家庭の電力使用量を知り、省エネに大切なシステムを利用することで電力の消費量を削減します。

創エネで消費エネルギーを削減

ZEH住宅は消費よりも創るエネルギーが重要です。そのため、太陽光発電などのエネルギーをつくるための設備が必要になります。

ZEH住宅のメリット・デメリット

ZEH住宅は環境にやさしい住宅ですが、どんなメリットがあるのでしょうか。ここではZEH住宅のメリット、さらにデメリットについて紹介します。

メリットは光熱費削減

ZEH住宅は太陽光発電などを活用して電力をつくり、消費するため、電力の使用量を抑えられます。さらに、電力が残れば電力会社に売電し、収入を得ることも可能です。

そのほかのメリットとして、ヒートショックが起きにくい点があります。一般的な住宅と違い、室内全体の温度が一定なため、脱衣場やトイレだけが寒いということはありません。ヒートショックは高齢者に多く、寒暖差により起こるため、そうした危険性を軽減できます。

また、災害時の緊急電力としての活用も可能です。蓄電する設備を備えることで、電力が止まっても自家発電で普段どおり利用が可能です。そしてZEH住宅は、高く売却もできます。ZEH住宅は国が推進する政策でもあり、多くの不動産が注目しています。そのため資産価値が高く、将来売却する場合も高い金額で売れるかもしれません。

デメリットはメンテナンス費が必要

ZEH住宅のデメリットはメンテナンスが必要なことです。設備購入などの初期投資も必要ですが、購入しておしまいではありません。安定して設備を動作するためには、定期的なメンテナンスが大切です。

そのためメンテナンス費が必要ですが、消費電力の削減などのランニングコストを考えると、ZEH住宅の方が安く抑えられる場合もあります。また、太陽光発電は太陽の光を吸収して蓄電するため、天気によって発電量が左右されます。天気の悪い日や、日の出る時間が短い時期は発電量が減少するので注意が必要です。

ZEH住宅は性能要件で補助金の金額が変わるので要注意！

ZEH住宅を建てる際、補助金を利用できます。しかし、補助金は性能要件などで異なるため、すべてのZEH住宅が同じ補助金を受けられるとは限りません。ここではZEH住宅の性能要件ごとの補助金について見ていきましょう。

ZEH

ZEHの補助金は事業ごとで異なります。こどもエコすまい支援事業の補助金は100万円で、注文・新築住宅が対象です。ZEH住宅の要件を満たすことで利用できます。ちなみにZEH住宅の要件はエネルギー使用量が少ない、効率的なエネルギーの利用、エネルギーを生み出すなどです。

地域型住宅グリーン化事業の補助金は上限140万円であり、木造のZEH住宅が対象です。こちらもZEH住宅の要件を満たすことで利用できます。戸建住宅ZEH化など支援事業の補助金は定額55万円です。対象は注文や建売のZEH住宅で、ZEH住宅の要件やZEHプランナーなどが設計や建築をする住宅であることが条件となっています。

ZEH +

ZEH +の補助金は定額100万円です。ZEH +住宅が対象で、ZEH +はZEHよりも高性能な住まいを指します。一次エネルギー消費量25%以上削減や断熱性能等級5以上の外皮性能など、細かい要件があります。

次世代ZEH +

次世代ZEH +の補助金は定額100万円です。対象は自家消費を拡大する次世代ZEH +住宅であることで、ZEH +の要件と蓄電システムや燃料電池などの設備を導入していることで利用できます。

次世代HEMS

次世代HEMSの補助金は定額112万円です。ZEH +よりもさらに高性能な住宅が対象であり、さまざまな設備を導入することで利用できます。家庭の使用電力の確認や稼働力の把握などをして、適切な電力の使用を行います。ただし、補助金については前年どおりとは限りません。その年によって対象条件や金額は異なることもあります。

まとめ

ZEH住宅は室内の温度を一定に保ち、快適な暮らしができるように導く住宅です。快適な住まいだけではなく、消費電力を減少することで地球環境にもやさしくてエコな生活ができます。初期投資やメンテナンス費は発生しますが、蓄電できる設備を導入することで、不要な電力を売却できるため、ランニングコストを考えると、ZEH住宅は暮らしを豊かにしてくれるでしょう。